「医療を通じて社会に貢献する」という理念のもと、ホローファイバー型人工肺や、各種使い切り医療機器など、さまざまな製品を、世界160カ国以上で提供してきたテルモ株式会社。医療貢献への想いはもちろん、社員の健康への想いも並々ならぬものがあるようです。今回は同社の社員とその家族に向けたがん検診受診率向上に向けての取り組みを伺いました。
「この検査で何がわかるの？」と看護師に質問する社員
「この検査で何がわかるの？」「この検査は何のメリットがあるの？」定期健康診断中に、こんな質問を看護師にぶつける当社の社員。それだけ自分の「体」への意識が高いということです。今は、がん検診というくくりではなく、生活習慣病検診や人間ドックでがんに関連する検診を行っていますが、これらを約75％の社員が受診しています。この数字も社員の「体」への意識の高さを伝える一つの指標といえるのかもしれません。
当社は、使い切り医療器具や人工心肺システムなどの提供を通じて、医療に貢献することを目指してきました。そこに勤める社員一人一人が、「体」に対する意識を高く持つことが義務であり、社会的責任なのだと感じています。現在も自分の健康に対する意識が高い社員が多いですが、さらなる受診率向上を目指すために、今回がん検診企業アクションに参加しました。医療に従事する企業として、この取り組みを通じて、社会への啓発をしていければという願いもあります。
当社は、使い切り医療器具や人工心肺システムなどの提供を通じて、医療に貢献することを目指してきました。そこに勤める社員一人一人が、「体」に対する意識を高く持つことが義務であり、社会的責任なのだと感じています。現在も自分の健康に対する意識が高い社員が多いですが、さらなる受診率向上を目指すために、今回がん検診企業アクションに参加しました。医療に従事する企業として、この取り組みを通じて、社会への啓発をしていければという願いもあります。
▲社内の至るところに健康増進に関するポスターが張られている
30年以上続くレディース検診は、社員の家族のため
▲年に1回、行われる配偶者向けのレディース検診の受診率も年々上昇している
生活習慣病検診では、30歳以上の社員を対象に胃、大腸、腹部エコー、PSAの検査を行っています。費用負担は一律1,500円で、残りは健保負担です。20歳以上の女性社員には、一律1,000円の自己負担で子宮がん・乳がん・骨密度の検査ができる婦人科検診を用意。もともとは30歳以上対象だったのですが、がんの若年齢層化や女性社員の増加に伴い対象年齢を引き下げました。また人間ドックを受ける場合には、健保が2万円の補助をしています。
社員だけでなくその家族の健康も考えるのが、健保組合の務め。社員の配偶者が、一般健診のほかに生活習慣病検診と婦人科検診を2,500円の費用負担で全て受けられるレディース検診も30年以上前から開始しました。検診は年に1回、当社の工場などに検診車を手配して行います。がんに対する啓発の機会にしたいので、更衣室に乳がんの触診モデルを設置するなどの工夫も。ちなみに、開始から少しずつ受診率が向上し、現在では約50％となりました。
社員だけでなくその家族の健康も考えるのが、健保組合の務め。社員の配偶者が、一般健診のほかに生活習慣病検診と婦人科検診を2,500円の費用負担で全て受けられるレディース検診も30年以上前から開始しました。検診は年に1回、当社の工場などに検診車を手配して行います。がんに対する啓発の機会にしたいので、更衣室に乳がんの触診モデルを設置するなどの工夫も。ちなみに、開始から少しずつ受診率が向上し、現在では約50％となりました。
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